化学療法センター
厚生労働省人口動態統計によれば、2023年度の本邦死亡数は1,576,016人、その内の悪性新生物いわゆるがんにて亡くなられた人数は、24.3％の382,504人（男性：221,360人、女性161,144人）と報告されております。つまり、国民の4人中1人はがんによって亡くなっていることとなり、がんは非常に身近な不治の病であることは今も昔も変わらない事実です。
がん治療は、外科的治療である手術療法、内科的治療である放射線療法、抗がん剤療法が主たる3本柱であることはよく知られていると思います。静岡県立総合病院はがん診療拠点病院であり、外来化学療法センターは地域における抗がん剤療法の中心的役割を担っております。当センターは医師、看護師および薬剤師が中心となり運営されており、目まぐるしく進歩する抗がん剤治療において日々新しい治療を取り入れております。
また、がん患者の方々が抗がん剤療法を通じて、がんの治癒や、治癒の難しい患者さんもがんとうまく共存をしていけるようにお手伝いをさせて頂くため、外科的治療や放射線治療の専門医師などとも協力しチームで診療にあたっております。患者さんが日々安心して治療を受けられる環境作りにも配慮し、共に頑張っていけるようスタッフ全員でサポートさせて頂きます。
化学療法センターの概要
化学療法センターは2020年8月に2階へ移転し、清潔な環境のなかに40床のベッド（ベッド22床、リクライニング18脚）が配置されています。がん剤調製室の拡大、薬剤相談室と看護相談室が新設され、より一層充実した医療が提供できる環境となりました。
抗がん剤調整のための安全キャビネットは3台配備され、全診療科におけるがん化学療法に対する治療を提供しております。
抗がん剤点滴の実施件数は月に1100件程度で実施されています。看護師、がん化学療法認定看護師を中心に安全な化学療法をめざして、点滴中の観察や管理と、自宅に帰ってからの有害事象対策の指導を実施しています。
抗がん剤調整のための安全キャビネットは3台配備され、全診療科におけるがん化学療法に対する治療を提供しております。
抗がん剤点滴の実施件数は月に1100件程度で実施されています。看護師、がん化学療法認定看護師を中心に安全な化学療法をめざして、点滴中の観察や管理と、自宅に帰ってからの有害事象対策の指導を実施しています。
薬剤部ではがん専門薬剤師を中心に化学療法の副作用の把握と薬剤指導、レジメン作成と管理、電子カルテ抗がん剤システムの運用等、化学療法に際しての安全の確保への取組みを積極的に進めています。
また、新規治療薬の導入がめざましい状況にあるため、レジメン（抗がん剤点滴内容）や副作用に関する勉強会を開くなど、努力を重ねています。
また、新規治療薬の導入がめざましい状況にあるため、レジメン（抗がん剤点滴内容）や副作用に関する勉強会を開くなど、努力を重ねています。
化学療法を受ける患者さん・ご家族の皆様へ
当院では安心・安全な化学療法の実施を推進するため以下の取り組みを行っています。
- 化学療法を実施している時間帯において、専任の医師、看護師又は薬剤師が院内に常時１人以上配置されています。
- 化学療法を実施した患者さんから電話等による緊急の相談等に24時間対応できる連絡体制が整備されています。
- 緊急時に当該患者さんが入院できる体制が確保されています。
- 実施される化学療法のレジメン（治療内容）の妥当性を評価し、承認する化学療法部門運営委員会を設置し、年間6回開催しています。
化学療法センターでは、毎回、患者さんの状態を問診票で確認し、患者さんの状態に合ったサポートを行っております。
化学療法センター専門医師、看護師、薬剤師の紹介
| 化学療法センター長 | 朝田 和博 |
|---|---|
| 化学療法副センター長 | 中垣 繁 |
| 日本臨床腫瘍学会 | がん薬物療法専門医・指導医 腫瘍内科：多久 佳成、山中 康弘 |
|---|---|
| 日本看護協会 | がん化学療法看護認定看護師 藤巻 奈緒美 |
| 日本病院薬剤師会 | がん薬物療法認定薬剤師 中村 和代 |
| 日本医療薬学会 | がん指導薬剤師 中垣 繁、嘉屋 道裕、中村 和代 がん専門薬剤師 中垣 繁、嘉屋 道裕、中村 和代、内田 亮、武田 理奈、大澤 美紗 |
| 日本臨床腫瘍薬学会 | 外来がん治療専門薬剤師 池田 加弥美、小林 大記 外来がん治療認定薬剤師 島谷 ひより |
がんによる就労と療養の両立支援について（外来腫瘍化学療法診療料に関する事項）
当院では、がん患者さんの仕事と治療の両立支援を行っています。
お問い合わせ先
がん相談支援センター
- 患者さんと、患者さんを雇用する事業者様とで、共同に作成した「勤務情報を記載した文書」をご提出された場合に、就労と療養の両立に必要な情報（意見書等）を提供することができます。
- また、提供後の勤務環境の変化を踏まえ、療養上必要な指導を行うことができます。
お問い合わせ先
がん相談支援センター
