生殖医療科
生殖医療について
日本では約6組に１組が妊娠のことで悩んでいたり、不妊治療を受けたりしています。2023年の報告では8.5人に1人が体外受精-胚移植に代表される生殖補助医療という医療により新しい命を授かり出生されました。不妊治療は2022年から保険適用となり、高度の不妊治療である生殖補助医療も保険診療として利用できます。
当院は2024年より生殖外来をスタートし、2025年6月から専門外来として診療を行っています。妊娠希望を持たれている方であればどのような方でも受診可能であり、何らかの合併症を持たれている方も基礎疾患の状況により主科（基礎疾患の治療を行っている科）との併診の形で総合病院としての医療体制を活かした不妊治療を行い、妊娠された後も出産までその体制を繋げることが可能です。
がん等の治療により妊孕性（将来子供を授かる力）が低下することが予想される小児・AYA世代の方には、男性であれば精子凍結、女性であれば未受精卵子凍結やパートナーがおられる方には受精卵（胚）凍結を実施しています。さらに月経発来前の女児やがん治療開始までに時間的猶予が無い方には卵巣組織凍結という医学的適応による妊孕性温存療法を院内や地域のがん診療科との連携のもとに実施しています。
当院は2024年より生殖外来をスタートし、2025年6月から専門外来として診療を行っています。妊娠希望を持たれている方であればどのような方でも受診可能であり、何らかの合併症を持たれている方も基礎疾患の状況により主科（基礎疾患の治療を行っている科）との併診の形で総合病院としての医療体制を活かした不妊治療を行い、妊娠された後も出産までその体制を繋げることが可能です。
がん等の治療により妊孕性（将来子供を授かる力）が低下することが予想される小児・AYA世代の方には、男性であれば精子凍結、女性であれば未受精卵子凍結やパートナーがおられる方には受精卵（胚）凍結を実施しています。さらに月経発来前の女児やがん治療開始までに時間的猶予が無い方には卵巣組織凍結という医学的適応による妊孕性温存療法を院内や地域のがん診療科との連携のもとに実施しています。
生殖医療における安全管理指針
静岡県立総合病院における医療安全の基本的な考え方
生殖医療科では、静岡県立病院機構における医療安全管理のための基本指針にのっとり、生殖補助医療安全管理委員会のもと生殖補助医療に関しての医療安全管理体制を確立するとともに、生殖医療に係るインシデント(ヒヤリ・ハット)事例及び医療事故を起こさぬよう安全な医療を行うことを基本姿勢とします。
特に 体外での配偶子・胚の操作にあたっては必ず2名のスタッフによるダブルチェックを行います。また、静岡県立総合病院の医療安全管理室との連携のもとに、適宜事例の評価分析等を行い、医療安全管理の強化充実を図ります。（2023年８月）
生殖医療科では、静岡県立病院機構における医療安全管理のための基本指針にのっとり、生殖補助医療安全管理委員会のもと生殖補助医療に関しての医療安全管理体制を確立するとともに、生殖医療に係るインシデント(ヒヤリ・ハット)事例及び医療事故を起こさぬよう安全な医療を行うことを基本姿勢とします。
特に 体外での配偶子・胚の操作にあたっては必ず2名のスタッフによるダブルチェックを行います。また、静岡県立総合病院の医療安全管理室との連携のもとに、適宜事例の評価分析等を行い、医療安全管理の強化充実を図ります。（2023年８月）
認定学会名（施設認定）
- 日本産科婦人科学会（研修指定病院）
- 日本生殖医学会（認定研修施設）
- 日本産科婦人科内視鏡学会（認定研修施設）